冨高辰一郎『なぜうつ病の人が増えたのか』を読んだ

冨高辰一郎著『なぜうつ病の人が増えたのか』(幻冬舎ルネッサンス新書)を読んだ。

この本の主題は、製薬会社が先進諸国でSSRIの販売促進のために、うつ病の啓発活動を行うと、その後かならずその国のうつ病患者が激増するという不思議な現象だ。
といっても、上野玲氏のように、「だからうつ病は薬では治らない」という、せっかちな結論を出しているわけではない。もちろんSSRIという薬自体が、実はうつ病の原因だったというトンデモ都市伝説を書いているわけでもない。
製薬会社と広告会社が組んで、うつ病という病気の存在が社会に広く知られるようになり、さらに早期受診を促すことで、うつ病治療の間口が広がり、結果として、うつ病と診断される人数が激増した。それだけのことである。
精神科の専門医である筆者の冨高氏は、製薬会社によるSSRI販促キャンペーンと啓発活動を良しとはしないし、すべてのうつ病患者にSSRIを一律に処方することにも否定的だ。
しかし、一定の場合にはSSRIを処方する意味はあり、かつ、これだけうつ病の社会的認知が広まった日本で、いま本当に必要なのはうつ病患者の社会復帰の支援のための体制整備だと主張している。
富高氏の製薬会社批判は、じっさいに本書をじっくりお読みいただくとして、僕は冨高氏が触れていない論点に触れてみたい。
本書によれば、それまで横ばいだった日本の抗うつ薬市場が、急速に拡大し始めるのは1999年以降であり、これはGSK社のうつ病啓発キャンペーンの開始時期と重なる。
ところで、日本の自殺者数が3万人を超えたのは、ご承知のように1997年度末、つまり1998年3月以降だ。
GSK社によるうつ病啓発キャンペーンによって、うつ病市場が急激に拡大し始める前に、日本の自殺者数の急増が起こっていた。
深読みすると、GSK社が欧米先進諸国でのうつ病啓発キャンペーンの成功経験を活かし、日本市場へ乗り込もうと考えていたとすれば、日本の自殺者急増は「絶好のタイミング」だったに違いない。
何が言いたいかと言えば、以前この「愛と苦悩の日記」にも書いたが、その国の社会が何を病気と見なすかは、純粋に科学的・客観的な基準で決まるのではなく、その社会固有の恣意的な基準で決まるということだ。
以前にも書いた、極端な例を考えてみよう。
栄養状態がきわめて悪く、伝染病で毎年何万という人々が亡くなっているような発展途上国では、先進諸国基準でのうつ病は「病気」たりえない。したがって、仮に抗うつ薬が今の1/1000の値段であっても、全く売れないだろう、ということだ。
なぜ先進諸国でうつ病が「病気」と見なされるのか。それは「健康」な人に求められる仕事の難易度や、仕事の処理の速さ、メンタルな強さのレベルが、発展途上国に比べて高いからと言える。
なので、発展途上国なら許されるレベルの、気分の落ち込みや、仕事の能率の低下であっても、先進諸国の一般的な職場では許されず、治療の必要な「病気」と見なされる、ということが起こる。
日本におけるGSK社のうつ病啓発活動が成功し、抗うつ薬の売上が急上昇したのは、GSK社の戦略と日本市場の需要が一致したからであって、GSK社の啓発活動を、金儲け主義だと一方的に非難するのは、見当違いもはなはだしい。
先進国における労働者に要求される、ストレス耐性のレベルが下がらない限り、おそらく抗うつ薬の市場は拡大し続けるだろうし、いま急激な経済成長をとげている新興国は、製薬会社によって有望な抗うつ薬の新しい市場になるだろう。
たとえ抗うつ薬の効果の大半が偽薬効果であろうが、先進諸国ではうつ病治療そのものにまで効率性と速度が求められているのだから、うつ病患者が抗うつ薬に頼るのは、社会がうつ病患者に強制している選択と言える。