企業のVista移行は単なる費用のムダ

今日、自宅の Windows Vista Home Basic が勝手に更新プログラムのダウンロードを始めたので、何かと思ったら Windows VistaのService Pack 1だった。ところがHDDの空き容量が4.5GB以上必要とのことで、断念。インストールのために空き容量が4.5GBも必要なプログラムって一体…。
ご承知のように米国大手企業の中には、Windows XPからVistaへのアップグレードを見送り、その次のバージョンを待つことに決定した会社があるそうだ。下記の日経ビジネスオンライン掲載の米『BUSINESS WEEK』誌の記事を参照のこと。
『「Windows Vista」への門戸を閉ざした企業 次の「Windows 7」を待つ企業が続出、マイクロソフトの読みは?』
この記事によると、米自動車大手ゼネラル・モーターズ、米アラスカ航空、鉄道車両部品メーカーの米トランスコ・レールウェイ・プロダクツは、少なくともVistaへの移行を見送り、次期OSを待つことにしたようだ。
企業にとってクライアントOSのアップグレードには、多大な移行コストがかかる。既存のシステムが新OSで正常に動くかの検証や、実際の移行作業など。
はたしてマイクロソフトがOSをアップグレードするたびに、それに追随するのが、各企業にとって適切な判断なのか、極めて疑わしい。
Microsoft Officeなどのアプリケーションなら、まだ取引先とのファイルのやり取りの都合上、バージョンを合わせないと不都合だという理由があるが、OSにはそういった理由は存在しない。取引先とOSのバージョンが違っても、大きな問題にならない。
唯一問題が出てくるとすれば、マイクロソフトがWindows XPのサポートを打ち切った場合だけだが、まだ世界中に大量のWindows XPユーザが存在する中で、そう簡単にサポート打ち切りもできまい。
バカを見るのは、多大な費用と手間をかけて Vista に移行する企業だけ、といったところだろう。あなたの勤めている会社も、そのバカを見た企業の一つかもしれないが。